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インスタントラーメン(Instant ramenから、英語Instant noodles)とは、熱湯をかけるだけ、もしくは、などで煮るなど、簡易な調理法で調理が終わる即席の・カップ入り、フライ乾麺等のことで、日本国外でも多く食べられている食品である。

日本で生まれたインスタントラーメンであるが、日本国外に多数輸出されており、日本国外における「ラーメン」は、この即席製品を調理した料理である事も少なくない(韓国など)。

別名称として「即席麺[1]即席ラーメン」とも呼称される。

概要[編集]

広義では「ラーメン」という範囲を超え、和風麺のうどん蕎麦焼そば等も含めた、多種多様存在する袋入り即席麺(袋麺)およびカップ入り即席麺(カップ麺)全体を指す場合に用いられる。狭義ではその中にてラーメンのみを指す場合や、更に袋入りラーメンに限定して指す場合に用いられる[1]公正競争規約上の正式名は「即席めん」である[2]。また、食器として使用できる容器(カップ状の耐熱耐水容器等)に入れてかやくを添付したタイプはカップラーメンと呼称され、公正競争規約上の正式名は「即席カップめん」である[2]

社団法人日本即席食品工業協会の統計によれば、2006年度に全世界で消費された量は約916億食(カップ麺を含む)。うち日本の消費分は約53億食だった。現在では、世界各地で作られており、ほぼ製造国にて消費される。主な生産・消費地は東アジアおよびアメリカ合衆国である。

歴史[編集]

中国のの時代に、麺類を油で揚げる製法が開発され伊府麺と呼ばれ広がる。

1953年に村田製麺所(現・都一株式会社)の村田良雄が、即席麺に欠かせない屈曲麺製法を発明し特許をとる。

1955年に松田産業(現・おやつカンパニー[3]が「味付中華麺」を即席麺製品として開発した。余り売れずに、細かく砕かれたものが「ベビーラーメン」として売られて人気となった[4][5]

1956年、第一次南極観測隊に東明商行のインスタントラーメンが持ち込まれる[6][7]

1958年、大和通商から鶏糸麺、東明商行から長寿麺が発売される。どちらも湯をかけて食べることができた[8]

1958年日清食品の創業者・安藤百福が「チキンラーメン」を開発した[9]。即席麺を作る基本となる麺を糊化(アルファ化)する技術に関する特許申請やその商品化は松田産業や日清食品以前にも存在したとする説もある[10]

1961年明星食品が世界初のカップ入り即席麺「明星叉焼麺」を由比ヶ浜の海の家で試験販売する。アイスクリーム容器に近いカップに、揚げ麺・乾燥具材・粉末スープが入っていて470mlのお湯を注いで食べると言う、現在のカップ麺と変わり無い商品だった。しかし容器の耐油性に問題があり、失敗に終わる。その上、従来の即席麺を単に容器に入れただけと見なされ、特許実用新案権を取得出来なかった。[11]

1962年には、明星食品がでん粉を使ってスープ粉末にするスープ別添技術を開発し、粉末スープを麺と別の袋に入れ添付した「支那筍入明星ラーメン」を発売した[12]。なお、本来は食品とは関連のない異業種である任天堂は、その子会社「三近食品」を設立させ、ポパイの版権を使って出した「ポパイラーメン」を販売するが、これも失敗に終わっている。1968年に発売された「出前一丁」にゴマラー油が付く。

1963年7月2日、日清食品は即席麺では世界で初めての焼そば「日清焼そば」が発売開始となった[注釈 1]。以後、同業他社でも即席麺タイプの焼そばが開発・発売されている。

1966年にはサンヨー食品の「サッポロ一番」に乾燥ネギが付けられ[12]、これ以降1970年代には、麺を油で揚げず冷凍乾燥させるフリーズドライ製法が普及し、乾燥ネギに代表されるかやくを封入する製品が一般化する。スープもフリーズドライ等によって乾燥粉末化され、塩味、味噌味、カレー味など、スープの味にもバラエティが広がった。

1971年、日清食品が「カップヌードル」を発売し、カップラーメンが登場。

1975年東洋水産が、世界初のカップうどんである「マルちゃんのカップうどんきつね」を発売する。

1980年代からは、調味油、味噌、ゴマだれなどの複数の液体の調味料を付ける製品も多くなり、小エビ豚肉鶏卵などの具材も乾燥して同梱するインスタントラーメンが普及した。もっとも、豊富な具材が製品単価を押し上げる要因にもなり、また生の食材には味が及ばないとして、一部のカップ麺を除き一旦は市場から消えた。しかし、1990年代にはレトルト化した調理済みの具材や麺を同梱した高級品も登場し、2000年代には人気ラーメン店とのコラボレーションへと進化、それらが付属しない通常の製品と二極化が進んでいる。

一方、健康志向の高まりから、ノンフライ麺の採用が増えている。油で揚げる代わりに、蒸したり、熱風乾燥することで、煮る必要がない製品も多い。また、麺を小麦粉ではなくフォービーフンのようなコメを原料とするライスヌードルや、緑豆デンプンを原料とする春雨も増えている。ライスヌードルや春雨は比較的低カロリーなので若年の女性層に支持されている。

また、風味や見た目に特徴を持たせるために、麺に食材を練りこむケースも見られる。例として「麺許皆伝」(クロレラ)、「とんがらし麺」(唐辛子)などがある。

袋麺の消費量はカップ麺に押されて減少していたが、2012年に東洋水産の「マルちゃん正麺」の大ヒットにより盛り返した[13]。生麺をそのまま乾燥させる新しい製法で生麺に近い食感を実現した。日清食品の「日清ラ王 袋麺」、サンヨー食品の「サッポロ一番 麺の力」といった追随商品も登場した。

発明者[編集]

日清食品によれば、インスタントラーメンは1958年に同社創業者の安藤百福が発明したとしている。また海外でもそう認める報道が多い[14]。ただし、この説には異論が多く出されている。

インスタントラーメンの定義自体が一定しておらず、「数分ゆでれば食べられる」とするなら、古くからある乾麺はすべて該当する。また、「油で揚げて保存性を高めた麺」とするならば、清代には「伊府麺」という揚げる製法で、ある程度の保存性があり、でん粉が糊化(α化)した麺がつくられており、香港台湾では現在も一般的に食べられている。フライ麺という製法で作り置きができ、手早く食べられるという点ではこの伊府麺はインスタントラーメンと同じ発想の食品とみることができる。[注釈 2]しかし、これらは麺以外にスープを別に用意する必要があり、即席にすぐ食べられるものではなかった。

また、「鍋ひとつで、数分でスープも含め料理できる即席麺」は、1958年以前にも複数の会社が製品化を試み、一部は販売されていた[8][15]。ただし、それらは現在は姿を消している。

日本国外進出[編集]

日本国外での生産は、明星食品[注釈 3]韓国三養食品(삼양라면、Samyang)との合弁で1963年に製造を始めたのが最初とされる。

アジアでは(主に東アジア、東南アジア)、1980年代以後に同種の即席食品が製造され、地域色の豊かな製品も増えている。

当初は日本メーカーのブランド名や商品名が使われる製品が発売された。多くは商標の使用権(ライセンス)を得た製品で、日本メーカーが製造に直接関与していない場合もある。これらの製品にはライセンス製造であると表記されている。

その後、もともと「汁麺」や「炒め麺」が食文化に定着していたアジアでは、消費者の嗜好にあわせて伝統食を取り入れた独自の製品が数多く販売された。台湾香港中国はもちろん、タイトムヤムクン味や、インドネシアの即席ミーゴレンフィリピンの即席パンシット、ベトナムの即席フォーなど多様に進化した。アジア各国で販売されているインスタントラーメンは数百種類に及び、日本にも輸入され、コンビニエンスストアで販売される商品もある。

欧米では、主にスナックフードとして利用された事もあり、調理の手間が少ないカップラーメンが先に受け入れられた。当初、袋麺は輸入食品店以外では見掛けられなかったが、近年北米では一般のスーパーマーケットでも販売されている。一方、マグカップ等に乾燥麺を入れて熱湯を注ぐ軽食向き製品も欧米で人気があり、1990年代には、日本でも同様の製品が登場している。これらの製品では、煮て調理する事が出来ないため、麺もカップラーメン同様に細く薄く平らで、具も小さな乾燥なると程度である。

状況[編集]

生産と消費[編集]

2000年代では、年間約850億食の即席めんが世界で生産されている。国別で最も多く生産しているのは、中国で、2007年で498億食[16]である。日本からの輸出は、2006年度時点での世界ラーメン協会調べによれば年間約8,700万食[17]。中国最大手のメーカーである康師傅(カンシーフ、台湾系)は日本のサンヨー食品、第2位の華龍日清は日清食品と提携する。

2012年の国別の消費量は、中国が440億食と全世界の半分近くを占め、次がインドネシアの141億食、三位が日本の54億食と続く。一方、一人当たりの年間消費量では、韓国が72食でトップ、二位がインドネシアの57食、ベトナム56食、マレーシア44食で、五位の日本が43食である[18]


各国の状況[編集]

  • 韓国でラミョン(라면、拉麺の朝鮮語読み)といえばインスタントラーメンを指し、生麺を使うラーメンは一般的ではない。韓国では、食堂屋台でもインスタントラーメンを調理して客に出している。また、鍋料理プデチゲにはインスタントラーメンを用いる。販売メーカーは60社で、キムチラーメンなどを輸出している。伝統食のトッポッキにインスタントラーメンを入れた「ラポッキ」という料理も定着している。
  • タイ、ベトナム、カンボジアマレーシア、インドネシアでもインスタントラーメンを供する屋台がある。
  • 香港には朝食などにインスタントラーメンを調理して出す茶餐廳というスタイルの喫茶軽食店が多くある。日本でも形態は異なるものの、同様に調理をして食べさせる店(「インスタントラーメン屋」「インスタントラーメン店」などと呼称。全国チェーン店としては「インスタントラーメンさくら」など)が存在する。
  • アメリカでは小麦の産地ということもあってかインスタントラーメンは格安で販売されており、家計の苦しい大学生がよく食べていることから、学生生活の象徴として言及されることがある。他、空母勤務のアメリカ海軍軍人にプライベートタイム時での間食として浸透が進んでいる。
  • メキシコには1980年代東洋水産がインスタントラーメンの輸出を開始し、東洋水産が圧倒的なシェアを獲得している。
  • 日清食品と宇宙航空研究開発機構(JAXA)により、無重量空間で飛び散らないよう麺にまぶす程度にスープを減らし、摂氏70度で戻せるようにした宇宙食としてのインスタントラーメンが「スペース・ラム」(Space Ram)という名で開発され、2005年7月、国際宇宙ステーションで提供された。

日本[編集]

即席めんの生産数量の推移[23]
生産数量(千万食) 1.3 7.0 15.0 55.0 100.0 200.0 220.0 250.0 300.0 310.0 330.0 350.0 360.0 365.4 380.0 390.0 400.0 410.0 405.0 415.0 - 534.9 530.9 553.0 547.6 547.5
年度 1958 1959 1960 1961 1962 1963 1964 1965 1966 1967 1968 1969 1970 1971 1972 1973 1974 1975 1976 1977 - 2009 2010 2011 2012 2013

日本の主な即席めんメーカー[編集]

日本国内の即席めん出荷額シェア[編集]

  • 2005年度[20][24]
    • 日清食品(チキンラーメン、カップヌードルなど) 40.4%
    • 東洋水産(赤いきつねなど) 19.2%
    • サンヨー食品(サッポロ一番など) 11.5%
    • 明星食品(チャルメラなど) 9.9%
    • エースコック(スーパーカップなど) 8.3%
    • その他 10.7%


参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

  • 1.0 1.1 呼称 - 即席麺家頁(日本即席食品工業協会)。
  • 2.0 2.1 即席めん類等の表示に関する公正競争規約PDF 
  • 会社の沿革 - おやつカンパニー
  • 「ベビースターラーメン」-“もったいない”の心から生まれた日本初のラーメンスナック|飲食品でヒット商品をつくる|J-Net21[中小企業ビジネス支援サイト]中小企業基盤整備機構
  • 【底流 ニュースの裏側】愛されて半世紀 ご長寿商品 止まらぬ進化で定番に(産経新聞) - Yahoo!ニュース 2009年8月23日7時56分配信 産経新聞
  • 南極食糧ハンドブック
  • 南極OB会
  • 8.0 8.1 熾烈な争いが生んだ世界に冠たるインスタントラーメン
  • 日清食品クロニクル - 日清食品
  • 光デパート「チキンラーメンは世界初のインスタントラーメンか?」『と学会会誌 25』と学会、2010年、同人誌。要出典
  • ラジオ番組「伊集院光 日曜日の秘密基地」2008年1月13日放送分で、そのエピソードが紹介された。
  • 12.0 12.1 ラーメンと愛国 P.122
  • (2012-11-08) 即席ラーメン「マルちゃん正麺」、1年間で2億食販売の大ヒット MSN産経ニュース [ arch. ] 2012-11-30
  • 世界を変えた「日本の発明10選」新華社通信 2013年11月24日
  • 財界九州[リンク切れ]
  • 即席めん、世界の半分中国が生産 原料高でも生産増 - サーチナ(中国情報局) 2008年1月9日付配信
  • 世界インスタントラーメン事情 - 即席麺家頁(日本即席食品工業協会)。
  • 世界ラーメン協会 即席めんの世界総需要世界ラーメン協会
  • 19.0 19.1 19.2 日本即席食品工業協会調べ
  • 20.0 20.1 読売新聞 金融ニュース 2006年11月7日掲載[リンク切れ]
  • 21.0 21.1 日本インスタントラーメン事情 - 即席麺家頁(日本即席食品工業協会)。
  • ランキンの花園 MBS 2012年8月31日閲覧。
  • 第4章 即席めんの生産数量の推移]
  • 日刊経済通信社調べ[リンク切れ]

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