顕正新聞

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顕正新聞(けんしょうしんぶん)は、顕正会浄土真宗親鸞会が発行する機関紙である。どちらも宗教団体である。

顕正会[編集]

原発廃止を訴える記事(脱原発デモで配布している信者が多い)

日蓮正宗から破門、独立した新宗教団体冨士大石寺顕正会が発行する言論機関紙で各月の5日・15日・25日に顕正新聞社の名前で発行される。 一部200円。顕正会各会館で販売している。郵送による年間定期購読も可能で8,500円(送料込み)。台湾台北市にも会館があるため、中国語繁体字版も存在する。

歴史[編集]

1952年1月、妙信講初代講頭の浅井甚兵衛法道会に所属していた時代に創刊した機関紙『法之道』が源流となっている。

その後1958年、甚兵衛が妙信講を設立したため、昭衛も妙信講に移籍。青年部長を兼ねつつ、新たな機関紙『顕正新聞』を創刊して発行人となるが、宗門や当時日蓮正宗内で最大の講中だった創価学会の圧力を受け、1963年10月31日限りで一度は廃刊となってしまう。昭衛は創価学会の『大白蓮華』に相当する理論誌として月刊『富士』を創刊するが、宗門、学会との対立が激化した1973年3月、顕正新聞を復刊した。以来、月3回の発行を継続している。

一方、月刊『富士』は顕正新聞の復刊後も発行が続けられたが、顕正会が現在の法人に移行する直前の1996年に廃刊となり、顕正新聞に引き継がれている。

内容[編集]

総幹部会の報告など顕正会の活動に関する記事がメイン。その他、昭衛による指導、御書講義の他、創価学会と名誉会長池田大作に対する批判、会員(信者)の体験発表、活動報告、活動成果などが中心。学会の機関紙である聖教新聞が1面トップで池田の動向を扱うのと同様に、昭衛の動向が1面トップになることが多い。それ以外の記事も基本的には昭衛の最終判断の下で編集される。聖教新聞と違い一般紙的な記事の掲載はなく、一般企業の広告も掲載されない。

浄土真宗親鸞会[編集]

浄土真宗親鸞会が各月の1日と15日に発行する機関紙。読者対象が信者のみに限られており、一般入手はしにくい。